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フィットネスクラブで働くトレーナーblog

フィットネスクラブでパーソナルトレーニングをしているトレーナーです。トレーニング関連の話、フィットネス業界の話、健康関連の情報・ニュースなどについて書いています。

働き方改革とフィットネス業界

2017年元日より、日経新聞一面やビジネス情報サイトでも

「今までの常識ががらりと変わるのではないか?」という主旨の記事が目立ちます。

特に大きな変化が予想されているのは「働き方」です。

newspicks.com

 

長時間労働の改善、同一労働同一賃金など、政府がはやくもガイドラインを発表している項目もあり、それに対して「実現できない」という理由を述べる記事もあります。

 

フィットネス業界、それも末端で働く多くのアルバイトスタッフや準社員スタッフには「長時間労働の規制」と「同一労働同一賃金」はぜひとも実現してほしい項目だと思われますが、様々な手法で人件費を削減する方法を編み出すことが得意なフィットネス業界のことですから、政府がどれだけ制度や方針を示しても、あの手この手で「独自のルール」を作り出しで、どうにかする、はずです。

 

十分に利益が出るだけの会員数確保がどこのクラブでもほとんどできていない現状に加えて、人口減少+人手不足(この二つも年始の新聞記事でよく見られました)が進むわけですから、会員数は伸び悩み、現場スタッフも募集を掛けてもなかなか集まらない、という状態になるのは素人でも予測できます。

 

居酒屋などの飲食店やコンビニでは、その対策としてアルバイトスタッフの時給が上がり、それでも日本人が来ないため、外国人スタッフが雇われているという状態が起きています。

さらに時給を上げるとなると、どこかでその分の人件費を削減することになるわけですから、正社員の給料(または退職金)を減額するか昇給ナシということになり、それでもだめならロボットを雇います。

これが事実上の同一労働同一賃金ということになるのではないかと思います。

 

他業界と比べて時給が安いフィットネス業界のアルバイト料も少しアップしてきている傾向ですが、「売上が飛躍的に上がっているから給料が増えている」ということではないので、うれしいことである反面、果たしで良いことなのか?という疑問も感じます。

 

日経新聞に書かれていることというのは基本的に大企業、他者に比べて給料も高い業界のことで、その世界でもこういったことが懸念され、すでに現実になっているわけですから、全社合わせても市場規模が5000億円くらいしかないフィットネス業界(コンビニ業界の方が規模が大きい)は、人手不足・人口減少・それに伴う働き方改革(しかたなしに)が起こるのは確実です。

 

具体的にどんなことが起こると考えられるか、明日以降に続けます。